共働きなら家は買いやすい？ペアローンをわかりやすく解説！

ペアローンの仕組み・メリット・デメリットを知って後悔しない家選びを

「共働きだから住宅ローンは有利って本当？」
「ペアローンって聞いたことはあるけど、仕組みがよく分からない…」

最近では共働き世帯が増えたことで、夫婦で住宅ローンを組む「ペアローン」を利用する方も多くなっています。

ペアローンを活用することで借入可能額が増え、希望のマイホームを購入しやすくなる一方、注意しておきたいポイントもあります。

今回は、ペアローンの仕組みやメリット・デメリットをわかりやすく解説します。

ペアローンとは？

ペアローンとは、夫婦それぞれが住宅ローンを契約し、お互いが連帯保証人となる住宅ローンです。

例えば、

• 夫：2,500万円

• 妻：2,000万円

というように、それぞれが住宅ローンを契約し、合計4,500万円を借り入れることができます。

単独で住宅ローンを組むよりも、借入額を増やせるケースが多いのが特徴です。

共働きだと家が買いやすくなる理由

① 借入可能額が増える

住宅ローンの審査では年収が重要になります。

例えば、

• 夫の年収：500万円

• 妻の年収：450万円

の場合、単独よりも夫婦の収入を活用することで、より高額な住宅を検討できる可能性があります。

希望エリアや間取りの選択肢も広がるでしょう。

② 理想の住まいを選びやすい

借入額が増えることで、

• 駅近

• 広い間取り

• 駐車場付き

• 人気エリア

など、希望条件を優先しやすくなります。

「予算の都合で妥協しなければならない」というケースを減らせる可能性があります。

③ 住宅ローン控除を夫婦それぞれ受けられる場合がある

ペアローンでは、一定の条件を満たすことで、夫婦それぞれが住宅ローン控除の対象になる場合があります。

控除額は借入額や所得、制度の適用条件によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

ペアローンのメリット

毎月の返済計画を立てやすい

共働きで安定した収入がある家庭では、夫婦で返済を分担できるため、無理のない返済計画を立てやすくなります。

希望エリアで家を探しやすい

土地価格が高い地域でも、予算の幅が広がることで物件選びの選択肢が増えます。

将来売却する際にも有利な場合がある

立地や建物の条件を重視して購入できれば、将来的な住み替えや売却の際にも選択肢が広がる可能性があります。

ペアローンのデメリット

① どちらかの収入が減ると返済負担が増える

育児や転職、病気などでどちらかの収入が減少すると、家計への負担が大きくなることがあります。

将来のライフプランも考慮して借入額を決めることが大切です。

② 諸費用が増える場合がある

ペアローンでは住宅ローンを2本契約するため、

• ローン契約費用

• 印紙代

• 登記費用

などが単独ローンより高くなる場合があります。

③ 団体信用生命保険を確認する

住宅ローンには団体信用生命保険（団信）が付帯するのが一般的です。

ただし、ペアローンでは加入内容や保障範囲が金融機関によって異なります。

万が一の備えについても確認しておきましょう。

ペアローンと収入合算の違い

混同されやすいのが「収入合算」です。

ペアローン

• 住宅ローン契約が2本

• 夫婦それぞれが債務者

• 住宅ローン控除は条件を満たせば双方が対象

収入合算

• ローン契約は1本

• 主債務者は1人

• 配偶者は連帯保証人または連帯債務者になる場合がある

金融機関によって取扱いが異なるため、自分たちに合った方法を選ぶことが大切です。

ペアローンを利用するときのポイント

住宅購入では「借りられる金額」ではなく、「無理なく返せる金額」で考えることが重要です。

例えば、

✅ 将来子どもを予定している

✅ 育児休業を取得する可能性がある

✅ 転職を考えている

✅ 教育費が増える予定

など、将来のライフイベントも考慮しながら返済計画を立てましょう。

こんな方はペアローンを検討してみよう

✅ 共働きで安定した収入がある

✅ 希望エリアで家を購入したい

✅ 広い家や設備を重視したい

✅ 住宅ローン控除も活用したい

✅ 長期的な返済計画を立てられる

まとめ

ペアローンは、共働き世帯にとって住宅購入の選択肢を広げられる制度です。

借入可能額が増えることで希望の住まいを購入しやすくなる一方、将来の収入変化や諸費用、保障内容なども考慮する必要があります。

住宅ローンは長期間にわたる契約だからこそ、現在の収入だけで判断せず、将来のライフプランまで見据えた資金計画が大切です。

「ペアローンと収入合算、どちらが自分たちに合っているのか分からない」という方は、不動産会社や住宅ローンに詳しい担当者へ相談しながら進めることをおすすめします。

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